近年、ふるさと納税は爆発的な人気を博しています。ですが、いくらまでふるさと納税をするのが一番お得かなどよく分からないところもあります。そこで本記事ではふるさと納税の控除限度額（上限）を正確に計算する方法を紹介していこうと思います。
つまり、いくらまでふるさと納税するのが一番お得なのかという計算です。賢くふるさと納税を利用したいのであれば、ぜひとも以下の内容を参考にしてもらえればと思います。
ふるさと納税の控除限度額の計算に必要なもの
先ず、ふるさと納税の控除限度額の計算で必要な書類についてですが、基本的に源泉徴収票、もしくは確定申告書の控えのどちらかで大丈夫です。
- 会社員なら源泉徴収票のみでOK
- 自営業なら確定申告書の控えが必要
ふるさと納税の可能額が計算できるサイトを探してみると！
では、さっそくですがふるさと納税が可能額を計算できるサイトから調べていこうと思います。ふるさと納税ができるサイトというのは大まかに分けると以下のようになります。
- 簡易シミュレーションができる計算パターン
- 詳細シミュレーションできる計算パターン
- 源泉徴収表（確定申告書）が必要な計算パターン
このように分類できます。そこで、私が紹介したのが以下のふるさと納税控除限度額の計算サイトです。
控除の限度額はふるさと納税される方の給与収入と家族構成などによって違ってきます。
計算シミュレーションで「あなたの給与収入」と「あなたの家族構成」を選択すると自己負担が2,000円に収まる寄付金の目安を確認できます。
①簡易シミュレーションができる計算パターン
まず始めに紹介するのはふるさと納税が始めてでよく分からない方向けの簡単計算シミュレーションです。
私的にもふるさと納税初心者の方や、税金にあまり強くないという方は以下の計算だけでも良いのかなと思います。あまり難しく考えて混乱するよりはましでしょう。。。
私の場合ですが年収で300万円程度の会社員で、独身です。それを上記に入力するとあっという間に右の枠に控除額の目安が出ました。27,000円ですから、年収300万円でもふるさと納税が利用できるという事が分かりました。
ですが、家族構成次第ではかなり控除限度額が限られる可能性もあります。どの程度まで可能なのかは、調べてみないと何とも言えませんから、先ずは上記で計算してみましょう。
②詳細シミュレーションできる計算パターン
そして、上記の内容で自分でもふるさと納税ができそうだという方は以下の、詳細シミュレーションで更に正確な計算をしてみると良いでしょう。
ただ、私のように税金の事を詳しく知らないという方は混乱する事もあるかと思います。そんな時は以下の内容に記載していけばよいかと思います。
上記の計算には、この記事の冒頭でも触れた源泉徴収票、もしくは確定申告の控えが必要になります。そこから、年収と給与所得控除額が分かるはずです。
③源泉徴収表（確定申告書）が必要な計算パターン
そして、源泉徴収票、もしくは確定申告の写しを片手に納税可能額がチェックする計算方法は以下の通りです。会社員の方は源泉徴収、自営業の方は確定申告の写しを用意して下さい。
会社員の場合はある程度、年収が明確です。ですから、今年度の源泉徴収票がないなら昨年のものを使えばすぐに控除額が計算できる事になります。
残念ながら自営業者で年収が変動する方は、その年ごとにふるさと納税の控除額が変わりますから注意して下さい。
ふるさと納税＝確定申告が必ず必要という訳ではない！
ふるさと納税を利用すると、確実に確定申告をしなくてはいけないと思っている方もいる方も多いでしょう。ですが、実は2015年からは5つまでの寄付であれば確定申告が不要になっています。
ワンストップ特例制度とは、確定申告を行わなくても、ふるさと納税の寄付金控除を受けられる仕組みです。ふるさと納税先の自治体が、1年間で5自治体までであれば、この制度を活用できます。
例えば、6回以上ふるさと納税を行っても、5自治体以内であればワンストップ特例制度を利用できます。ですから、自分が寄付をしたい自治体を予め5つ以内に絞っておくと良いでしょう。
- 納税先が5つ以下：ワンストップ特例で対処可能
- 納税先が5つ以上：確定申告が必要になる
確かに、少々面倒かもしれませんが、上記のワンストップ特例制度を利用すればよりお得に高級な肉や野菜、フルーツなど地方自治体の特産品が手には入るのです。
そう考えれば、ワンストップ特例制度もどんどん利用していきたいところです。
以上、ふるさと納税控除限度額（上限）正確な計算：ふるさと納税を最大限利用して高級肉や野菜をもらう方法！…という話でした。